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技術資料

LED太陽灯ロープライス形 - LEDioc STREET™ 20VA,40VAタイプ -

株式会社つくばイワサキ 技術部 第一技術課 平野 孝,川股 直樹,坂井 大介
製造統括本部 照明部 第二商品開発課 田中 義彦

キーワード

LED,太陽灯,環境,クリーンエネルギー,省エネ,デザイン性,コスト

1.はじめに

自然エネルギーである太陽光を電気エネルギーに変換してバッテリーに蓄電し,夜間照明に利用する太陽灯は,環境意識や省エネ意識の高まりにより,これまでの公園や駐車場への設置に限らず,遊歩道への設置の引き合いが増えている。その際,バッテリーボックスがポールに共架されていると,歩行者の交通を妨げになると指摘されることが散見されることから,バッテリーボックス一体形ポールにリニューアルを行った。

同時に,搭載しているLED防犯灯も,LED素子・パッケージの性能向上を図った最新LED防犯灯20VA/40VAタイプに更新した。

2.商品概要

LED太陽灯のラインアップを表1に示す。LED太陽灯の外観図を図1及び図2に,商品仕様を表2及び表3にそれぞれ示す。

表1 ラインアップ一覧
形式 タイプ 光源 定格電圧 備考
TLE2046LS20 20VAタイプ 昼白色LED DC12V 照明器具用電源装置
ポールボックス内蔵
TLE4046LS40 40VAタイプ
図1 外観図(TLE2046LS20)

図1 外観図(TLE2046LS20)

図2 外観図(TLE4046LS40)

図2 外観図(TLE4046LS40)

表2 商品仕様(構成仕様)
形式 TLE2046LS20(20VAタイプ) TLE4046LS40(40VAタイプ)
照明器具 器具光束 1130ℓm 2030ℓm
消費電力 13W 24W
本体材質 アルミダイカスト製
塗装仕上
LEDモジュール 光源色
5000K(昼白色)相当
寿命
60000時間
入力電圧 DC12V
太陽電池 種類 単結晶太陽電池モジュール
公称最大出力90W
太陽電池
マウント
ステンレス鋼板製
塗装仕上
蓄電池 種類 ディープサイクル鉛蓄電池
容量 60Ah×2個
ポール
ボックス
材質
ポール 鋼管製
溶融亜鉛めっき後塗装仕上
ボックス蓋 ステンレス鋼板製
塗装仕上
塗装色 メタリックシルバー
表3 商品仕様(動作仕様)
形式 TLE2046LS20(20VAタイプ) TLE4046LS40(40VAタイプ)
1日あたり
点灯時間
4時間/1日 14時間 8時間
有効日
射時間
(全点灯6時間,50%調光8時間) (全点灯4時間,50%調光4時間)
3時間/1日 14時間 8時間
有効日
射時間
(全点灯4時間,50%調光10時間) (全点灯2時間,50%調光6時間)
無日照補償日数 5日間

3.特徴・機能

3.1 バッテリーボックス

□200のバッテリーボックス一体形ポールを新たに開発(図1,図2参照)。これによりデザイン性向上と設置場所を特定しない製品化を実現した。(歩道などに設置した場合でも,歩行の妨げにならない。)

3.2 照明器具用電源装置(ポール内蔵)

照明器具用電源装置は発売中のLEDioc AREA 搭載型太陽灯で開発した電源装置を20VA及び40VAタイプにも適応できるようにカスタマイズを施した。これにより20VA,40VA,AREA搭載型いずれのタイプの太陽灯も同じ電源装置が使用でき,部品の共通化によるコストダウンを実現した。

3.3 耐候性

溶融亜鉛めっきポール仕様とし,かつ外郭鋼板部にはステンレス鋼板を採用し,耐候性の向上に配慮した製品化を実現した。

3.4 点灯時間の延長(TLE2046LS20のみ)

性能向上を図り,現行品の12時間点灯から2時間延長した14時間点灯を実現した。これにより,市場ニーズの対応が可能となった。

3.5 フロントワイド配光

図3 各機種のグレア対策

図3 各機種のグレア対策

既存防犯灯の広スパン形配光(ワイド配光)を,そのまま採用せずに用途を踏まえて「フロントワイド配光」に変更し,また3mという低い取付け高さを考慮し,光量を調整することによりグレア対策を施した。

図4 水平面照度分布図

図4 水平面照度分布図

曲線上の数値は初期照度値(単位:ℓx)を示す。

4.おわりに

今回,開発した太陽灯は『景観に融合するデザイン太陽灯』をテーマにした開発を行い,従来商品に無いデザイン性の高いバッテリーボックス一体形ポールに,高性能LED照明器具を搭載した製品を開発することができた。

今後は,バッテリーボックス一体形ポールタイプの品種拡大を図り,様々な付加価値(光のバリエーション,コスト,オプションなど)を考慮した製品の開発を行っていく。

この記事は弊社発行「IWASAKI技報」第31号掲載記事に基づいて作成しました。
(2014年11月20日入稿)


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