トンネル非常警報システム
トンネル内での二次災害を防ぐ
道路トンネルは、視界の悪い閉鎖空間にあるため、事故などの緊急時への対応もあらゆる角度からの十分な配慮が求められます。
本装置は、万一トンネル内で事故が発生した場合、事故の広がりを防ぎ、二次災害などを最小限に抑えることを目的としています。事故の発生時、当事者又は発見者による通報に基づき、後続車及び対向車に警報を発しトンネル内への進入を阻止するとともに、道路管理者及び警察署、消防署などに事故を直ちに通報し状況に応じた適切、かつ、速やかな対応を可能にします。
システム系統図
警報表示板
LEDランプの視認性に関する特許を取得。(特許第6421527号)
LED表示部の保護
LED表示部の保護を目的とした保護ガラスを採用しました。保護ガラスには低反射ガラス(強化ガラス)を採用し、一般的な保護ガラスに対して、光や景色の写り込みを抑制し、視認性の維持を図っています。
省エネ
表示部に使用しているLEDランプは、自社製広視野角(半値角水平±40度)、消費電力が1個当たり0.1W(橙色、赤色とも)の高性能仕様であり、マルチカラー対応により白色表示も可能です。また、色覚障害者対策として、赤色表示はドミナント波長625～630nm(±5nm)にも対応しています。さらに、点滅灯にもLEDを採用し、従来の白熱式60Wに比べて20Wの省エネ仕様です。
従来形との比較
- 外観寸法
-
- 従来
- W2200×H1200×D400mm
- 現行
- W2100×H1100×D250mm
- 奥行寸法比 約2/3
- きょう体体積
-
- 従来
- 1.056m²
- 現行
- 0.578m²
- 体積比 約1/2
- 重量
-
- 従来
- 400kg
- 現行
- 300kg
- 重量比 約3/4
- 表示ランプ消費電力(1個当たり) 赤色
-
- 従来
- 0.48W
- 現行
- 0.1W
- 消費電力比 約1/5
- 表示ランプ消費電力(1個当たり) 橙色
-
- 従来
- 0.96W
- 現行
- 0.1W
- 消費電力比 約1/10
制御装置(副制御装置)
薄形・省スペース
従来品は警報表示板+自立形制御装置用の組合せで、制御装置用設置スペースの確保が必要でした。現行品は、制御装置が支柱に共架でき、設置スペースが不要です。
NETIS登録番号：QS-190008-VE
EYEトンネル非常用設備「スマートTMC・TSC」
従来形との比較
- 外観寸法
-
- 従来
- W1000×H2300×D1500mm
- 現行
- W550×H1300×D650mm
- きょう体体積
-
- 従来
- 3.45m²
- 現行
- 0.465m²
- 体積比 約1/7
- 重量
-
- 従来
- 800kg
- 現行
- 270kg
- 重量比 約1/3
- 消費電力
-
- 従来
- 180VA
- 現行
- 90VA
- 消費電力比 約1/2
- 表示項目の操作や確認が押ボタンスイッチ＋LEDモニターランプ方式から、大画面で見やすくグラフィック表示が可能なタッチパネル式15インチ液晶パネルを標準実装しました。
- 処理部(メインCPU)にはWindows系OSに依存しない自社開発品を採用しました。
- 万一の故障発生時においては、従来の一括故障表示に対して故障詳細画面を確認することで故障箇所の早期発見につながり、早期復旧が可能になりました。
- トンネル非常警報システム以外の他設備監視も画面を追加することで可能となりました。
- 履歴表示機能により表示操作や現況監視の履歴再生(最大3000件)の確認が行えるようにようになりました。
- 運用開始後の仕様追加にも柔軟に対応することが可能となりました。
- 制御装置～副制御装置間連動線芯数が20P(40本、警報表示板表示項目4可変の場合)から表示可変数に関わらず5P(10本)と大幅に少なくできる通信方式を採用しました。
- 停電補償用蓄電池に鉛蓄電池とくらべて長寿命でメンテナンスフリーの地球環境にやさしいリチウムイオン電池を採用しました。
- 悪天候時の作業性、安全性を考え、Windowsタブレット又はスマートフォンなどを使った点検作業車の車内から各種操作が可能となるWi-Fi機能を実装することが可能となりました。(オプション機能)
受信制御機
小形・軽量
壁掛けが可能な小形軽量きょう体で、従来品の2倍となる10トンネルまでの監視制御が可能です。
NETIS登録番号：QS-180034-A
従来形との比較
- 外観寸法
-
- 従来
- W570×H2060×D483mm
- 現行
- W450×H650×D150mm
- きょう体体積
-
- 従来
- 0.567m²
- 現行
- 0.044m²
- 体積比 約1/13
- 重量
-
- 従来
- 200kg
- 現行
- 25kg
- 重量比 約1/8
- 消費電力
-
- 従来
- 200VA
- 現行
- 100VA
- 消費電力比 約1/2
- トンネル監視数が2倍の10トンネルまで実装可能となりました。
- グラフィック表示が可能なタッチパネル式15インチ液晶パネルを標準実装しました。
- 処理部(メインCPU)にはWindows系OSに依存しない自社開発品を採用しました。
- 表示画面を外部の大形表示装置に出力が可能なHDMI端子を標準実装しました。
- 停電補償用蓄電池に鉛蓄電池とくらべて長寿命でメンテナンスフリーの地球環境にやさしいリチウムイオン電池を採用しました。
- 従来のブザー鳴動に加え、音声メッセージによる警報出力が行えます。
- Wi-Fi基板を実装することでWindows系タブレット端末でも受信制御機と同等のトンネル監視が行えることが可能となりました。(オプション機能)
誘導表示板
バックライト式LED表示方式
LEDと超広角形レンズを一体構造にしたユニットをバックライトに採用した誘導表示板で、蛍光灯式の消費電力120VAに対して、20VAと大幅な省エネ化を実現しています。
従来形との比較
- 外観寸法
-
- 従来
- W1400×H600×D130mm
- 現行
- W1400×H600×D100mm
- 奥行寸法比 約3/4
- きょう体体積
-
- 従来
- 0.109m²
- 現行
- 0.084m²
- 体積比 約3/4
- 重量
-
- 従来
- 60kg
- 現行
- 50kg
- 重量比 約5/6
- 消費電力
-
- 従来
- 120VA(蛍光灯式の場合)
- 現行
- 20VA
- 消費電力比 約1/6
その他のトンネル非常警報機器
トンネル坑内
押ボタン式通報装置(Ⅰ型)
- 操作型通報設備
押ボタン式通報装置(Ⅱ型)
- 操作型通報設備
補助警報表示板(坑内用)
通報装置説明板
非常電話収納箱
- 通話型通報設備
非常駐車帯/非常電話表示灯
非常電話表示灯
非常電話案内板
既設制御装置に内蔵
IP変換器
NTT専用線を利用した既設制御装置にIP変換器を内蔵することで、制御装置を無改造でIP化(4G回線)でき、VPNネットワークを活用したクラウドシステムによる運用が可能となります。また、加入回線を利用中の道路情報表示装置にも利用でき、表示装置を無改造でIP化することが可能となります。
NETIS登録番号：QS-210032-A
トンネル坑外
警報表示板(制御装置一体形インナーメンテナンス型)
補助警報表示板(坑口用)
管理事務所など
モニター盤
NETIS登録番号：QS-190058-A
従来形との比較
- 外観寸法
-
- 従来
- W350×H500×D200mm
- 現行
- W300×H430×D60mm
- 体積比 約1/4
- 重量
-
- 従来
- 25kg
- 現行
- 6kg
- 重量比 約1/4
- トンネル監視数が2倍の10トンネルまで実装可能となりました。
- グラフィック表示が可能な7インチ液晶パネルを標準実装しました。
- 表示画面を外部の大形表示装置に出力が可能なHDMI端子を標準実装しました。
- 停電補償用蓄電池に鉛蓄電池とくらべて長寿命でメンテナンスフリーの地球環境にやさしいリチウムイオン電池を採用しました。
監視盤
受信制御機と同様、小形軽量きょう体で従来品の2倍となる10トンネルまでの監視が可能です。
道路 トンネル非常用施設の設置基準
トンネル等級区分
トンネル等級別の非常用施設
| 非常用施設 | 等級 | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| AA | A | B | C | D | ||
| 通報設備 | 通話型通報設備 | ○ | ○ | ○ | ○ | |
| 操作型通報設備 | ○ | ○ | ○ | ○ | ||
| 自動通報設備 | ○ | △ | ||||
| 警報設備 | 非常警報設備 | ○ | ○ | ○ | ○ | |
| 消火設備 | 消火器 | ○ | ○ | ○ | ||
| 消火栓設備 | ○ | ○ | ||||
| 避難誘導設備 | 誘導表示設備 | ○ | ○ | ○ | ||
| 避難情報提供設備 | ○ | △ | ||||
| 避難通路 | ○ | △ | ||||
| 排煙設備 | ○ | △ | ||||
| その他の設備 | 給水栓設備 | ○ | △ | |||
| 無線通信補助設備 | ○ | △ | ||||
| 水噴霧設備 | ○ | △ | ||||
| 監視装置 | ○ | △ | ||||
備考 上表中○印は「設置する」、△印は「必要に応じて設置する」ことを示す。
※「道路トンネル非常用施設設置基準・同解説(社)日本道路協会」より引用。
システム系統図(例)
