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1. 防爆電気配線

防爆電気機器および防爆電気配線の選定に当たっては、「ユーザーのための工場防爆設備ガイド2012」の推奨基準に示されている可燃性ガスまたは蒸気の危険特性、防爆構造の特質、環境条件、温度上昇に影響する外的諸条件などを考慮しなければなりません。
なお、危険場所における電気設備は、「ユーザーのための工場防爆設備ガイド2012」などに示されている要件を十分に考慮するほか、電気設備技術基準、内線規定などに該当する規定がある場合は、それに準拠して施設しなければなりません。

1.1 配線方法

ケーブル配線、金属管配線、移動電気機器の配線又は本安回路の配線によるものとします。

表12.18 防爆電気配線における配線方法の選定の原則

配線方法 危険場所の種別
特別危険箇所 第一類危険箇所 第二類危険箇所
本安回路
以外の配線
ケーブル配線 ×
金属管配線 ×
移動用電気機器の配線 ×
本安回路の配線
  • 備考 表中の意味は、次のとおりである。
    ○:適するもの
    ×:適さないもの

(参考文献:ユーザーのための工場防爆設備ガイド2012)


1.2 外部配線と電気機器との接続(電気機器の端子箱等への引込)

電気機器の防爆構造及び配線の種類に応じて選定します。


表12.19 ケーブルの引込方式(ケーブルグランド)の選定例

設備の端子箱等の防爆構造 引込方式(ケーブルグランドの種類) ケーブルの種類
ゴム・プラスチックケーブル 金属製がい装ケーブル 鉛被ケーブル MIケーブル
耐圧防爆構造 耐圧パッキン式
耐圧固着式 備考2 備考3 備考3
耐圧スリーブ金具式
安全増防爆構造 耐圧パッキン式
安全増パッキン式
安全増固着式
  • 備考 1 防爆電気機器の端子箱等は、本体容器の一部分を指す場合と、独立した容器である端子箱を指す場合がある。また、接続箱は、法規上電気機器ではないが、ケーブルの引込方式の適用においては、電気機器の端子箱等と同等に取り扱われる。
  • 2 シースの内部に空隙の多いゴム・プラスチックケーブルは、固着式には不向きであり、耐圧固着式ケーブルグランドを用いても十分な耐圧防爆性能を確保し難いので適用してはならない。
  • 3 金属がい装又は鉛被ケーブルは、がい装を除いたケーブル部をパッキンで圧縮するか又は固着する。
  • 4 表中の意味は、次のとおりである。
    ○:適するもの
    ―:適用しないもの

表12.20 金属管配線における電線管用附属品の選定例

防爆電気機器の端子箱等の防爆構造 電線管用附属品の種類
ユニオンカップリング
アダプタ、ニップル
フレクシブルフィッチング シーリングフィッチング ボックス類
耐圧 耐圧 耐圧 耐圧
耐圧防爆構造
安全増防爆構造
  • 備考 1 防爆電気機器の端子箱等については、表12.19の備考1に準ずる。
  • 2 ボックス類は、防爆電気機器とシーリングフィッチングの外側に設置する場合は、必ずしもこれによらなくてもよい。
  • 3 表中の意味は、次のとおりである。
    ○:適するもの

(参考文献:ユーザーのための工場防爆設備ガイド2012)


1.3 ケーブル配線

1.3.1 ケーブル配線

電気配線におけるケーブルの実用性と多様性の優位のため、金属管配線に代わって、ケーブル配線が多く使用されるようになったため、ケーブル配線に関する規定の充実が計られています。

1.3.2 使用ケーブル

ケーブルの種類の選定に当たっては、外傷に対する保護方法、絶縁体、シースの周囲温度、薬品等に対する劣化防止を考慮の上、使用場所の環境及び施工方法に適したものを選定します。

1.3.3 ケーブルの布設方法
  1. 布設経路
    ケーブルの布設経路の設定に当たっては、腐食性溶剤、他からの熱伝導、振動などの影響を受けないように留意するとともに、布設作業が容易に行えるように考慮します。
    なお、埋設ケーブルの布設位置、布設経路などは、標識などによって分かりやすくしておくことが望ましいでしょう。
  2. ケーブルに必要な防護措置(ケーブルダクト又はケーブルトレイ)
    ケーブルが外傷を受けるおそれがない場合を除き、鋼製電線管、配管用炭素鋼鋼管、ダクト他に納め、外傷保護措置を行う必要があります。
    外傷を受けるおそれがない場合とは、ピット内、盤内等に設置された場合になります。
    尚、波付鋼管、鋼帯などの金属がい装ケーブル及びMIケーブルはケーブル自身で外傷保護の機能を有しているので外傷保護の必要がありません。
1.3.4 ケーブルの接続

危険場所内でのケーブルは中間接続なしで布設することが望ましい。ただし、接続延長が避けられない場合には、防爆性能が確認された接続箱を使用して導体の接続を行う必要があります。導体の接続は、圧着、ボルト締め、溶接、ろう付け等の方法によって行います。


1.4 金属管配線

1.4.1 金属管配線

接続端子部を内蔵する電気機器に連なる部分には、その容器の防爆構造に応じた処置を施しますが、途中の電線管路には耐圧防爆構造又は、安全増防爆構造の電線管用附属品を使用することは、必ずしも必要ではない(ただし、安全増相当品の強度を要す)との考えから、1種場所、2種場所の施工上の違いに差がなくなってきたので配線方法の表現が一本化されました。又高圧配線、低圧配線の分類がなくなり一本化されました。

1.4.2 配線材料

金属管配線に使用する電線は、JIS C 3307に規定する600Vビニル絶縁電線又はこれと同等以上の絶縁電線(屋外用ビニル絶縁電線を除く)とします。

なお、ケーブル又はキャブタイヤケーブルは、使用してはなりません。電線管は、JIS C 8305(鋼製電線管)に規定するねじ付き厚鋼電線管(以下、「電線管」という)を使用する必要があります。

1.4.3 シーリング

電線管路には、下記の箇所にシーリングフィッチングを設け、シーリングコンパウンドを充てんしなければなりません。

  1. 異なる種別の危険場所の間及び危険場所と非危険場所の間の境界。境界に隔壁がある場合は、いずれか一方の3m以内にシーリングフィッチングを設け、それと隔壁との間の電線管路に継ぎ目を設けないこと。
  2. 分岐接続、又は端末処理を行う防爆電気機器と電線管路との間。防爆電気機器(接続箱も含む)の隔壁に使用するシーリングフィッチングは、製品に付属したシーリングフィッチングを使用して施工する。なお、防爆電気機器の一部として、既にシーリングが施された容器の場合には、重ねてシーリングを施す必要はない。
1.4.4 ねじ結合

電線管と電線管用附属品又は電気機器との接続、電線管用附属品相互の接続、又は電線管用附属品と電気機器との接続は、JIS B 0202(管用平行ねじ)に規定する管用平行ねじにより、完全ねじ部で5山(爆発等級3及びグループUCの危険場所で使用される場合に対しては6山)以上結合させなければなりません。なお、カップリングによる電線管相互の送り接続は、行ってはなりません。

1.4.5 可とう性接続

可とう性を必要とする接続箇所は、耐圧防爆構造又は安全増防爆構造のフレキシブルフィッチングを使用し、これを曲げる場合の内側半径は、フレキシブルフィッチングの管の部分の外径の5倍以上としなければなりません。

1.4.6 除滴

電線管路、ボックス類、シーリングフィッチングなどにおいて、内部に水分が凝縮して集積するおそれがある場合には、水分の凝縮を防止する方法又は集積した水を排除する方法を講じなければなりません。

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